明治初期の日本の外交上、最大の懸案となった征韓論論争。
そもそも征韓論とはいかなる主張なのか。
どのような歴史的背景を持ち、なぜ西郷はこの時期に、その実行を急いだのか。一次史料をベースにして論争の経過をたどりつつ、西郷の真意を読み解く。
文=長南政義(歴史群像2018年10月号)
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明治31年(1898)発行の『中學教程東洋歴史・附圖』掲載の朝鮮半島の地図。(写真=国立国会図書館デジタルコレクション)
平和的交渉説の衝撃
征韓論は西郷隆盛最大の謎である。征韓論は明治六年政変(征韓論政変)と関連付けて論じられることが多い。明治六年政変とは、明治六年(一八七三)、西郷らが、国交樹立のために西郷を使節として朝鮮に派遣し、朝鮮が交渉を拒否した場合は武力行使も辞さないとの征韓論を唱え、一旦は西郷の使節派遣が閣議で決定したが、内治を優先する大久保利通らの反対により使節派遣は中止となり、西郷らが辞職した政変のことである。
一九七〇年代に、西郷=征韓論者との通説に異議を唱えたのが歴史家の毛利敏彦氏である。毛利氏は、朝鮮使節を志願した西郷の意図は征韓にあったのではなく、平和的交渉により外交関係を樹立することにあったとして、通説を否定したのだ(平和的交渉説・遣韓)論。毛利説は、西郷=非征韓論者という刺激的見解であったため、研究者のみならず一般歴史愛好家の関心をも集めた。
専門の歴史研究者以外の間ではいまだに毛利説の影響は根強く残っており、平成十八年(二〇〇六)には鹿児島県知事が、教科書出版社に対して、西郷が平和的交渉をめざしたという遣韓論説を併記するよう要請し、翌年に出版社の一つが征韓論の記述を変更する事態が起きている。
しかし、歴史研究者以外の間では認知度が低いものの、毛利説登場以後、征韓論研究は大きく進歩しており、「歴史学会では毛利説の支持者は少ない」(西郷研究の権威・家近良樹氏)のが現状である。そこで、本稿では、最新研究をもとに西郷が征韓論者であったか否かについて考えてみたい。
征韓論と遣韓論
本論に入る前に、基本的な問題点を確認しておこう。征韓論とは武力行使により朝鮮を征服する、もしくは武力を背景に国交を回復することを意味し、遣韓論とは朝鮮に使節を派遣し平和的交渉により外交関係を樹立することを意味する。そのため、西郷が征韓論者であるとの見解に対して、西郷は朝鮮への使節派遣を主張したので、遣韓論とすべきだとの反論がなされがちだ。だが、これは正しくない。というのも、西郷を征韓論者とする説も遣韓論者とする説も、西郷が朝鮮に使節を派遣することを主張したという点では意見が一致しているからだ。
もちろん、板垣退助や副島種臣のように、武力行使を主張した人物もいる(征韓即行論)。だが、西郷の征韓論は、征韓即行論と異なり、「使節派遣→交渉決裂・使節暴殺→武力行使」という二段構成になっている点に特徴がある(後述)。それゆえ、西郷が朝鮮遣使を主張した目的、換言すると、西郷が朝鮮に対する武力行使を目的として、自身の朝鮮遣使を主張したか否かという点が、西郷が征韓論者であるか否かを考える際に最も重要なポイントとなるのだ※注1。
はたして征韓論説と遣韓論説のどちらが正しいのであろうか。そして、西郷が朝鮮遣使を主張した意図はどこにあったのであろうか。
注1:なお、内治優先派(岩倉・大久保ら)も外征を完全否定していたわけではなく、外征を外交政策の手段と考えていた。明治六年政変で、内治優先派が反対したのは、征韓そのものではなく、征韓の実施時期についてである。当時は戦争が国際法上、違法とされておらず、征韓論者も内治優先派も戦争を外交政策の手段と認識していたのだ。
幕末から明治初期にかけての征韓論
征韓論は幕末の志士・幕臣の間で広く存在した考えである。たとえば、吉田松陰は「取り易い朝鮮・満洲・支那を切随え」るべきだと述べている。また、のちに西郷らの征韓論に反対した木戸孝允も、幕末以来征韓論を唱えており、明治元年(一八六九)十二月十四日には岩倉具視 の下問に答えて、「使節を朝鮮に派遣して朝鮮の無礼を問い、朝鮮がもし不服のときは罪を鳴らして攻撃し、神州の威を伸張※注2」するべきだと述べている(『木戸孝允日記』一)。
征韓論というと、外交使節による交渉を排し、武力を使用した朝鮮侵略論を連想しがちであるが、これは現代人の感覚であり、当時の人間の感覚ではない。木戸の発言からわかるように、明治初期の征韓論は「使節派遣→交渉決裂→武力行使」という論理構造であったのだ。後述するように、この木戸の征韓論のロジックは西郷の朝鮮遣使論の論理と同じである。
また、木戸は征韓論の目的を、国内の人心を一変させて科学技術などを進歩させることにあると岩倉に答えている。さらに、軍務官権判事の船越衛は木戸の征韓論について、「敵国外患を設けて国内諸般のこと、彼もこれも改革を断行」しようとしたものだと説明している(『維新史料編纂会講演速記録』第二巻)。つまり、木戸にとって征韓論の目的は、征韓そのものにあるのではなく、国内問題を解決する点にあったのだ。後述するが、西郷も朝鮮遣使論の目的の一つを国内問題である士族問題の解決にあると考えており、論理構造のみならず目的の点でも木戸の征韓論との類似点が見て取れる。
注2:本稿の引用史料は原則として現代語訳した。
明治政府による朝鮮交渉と朝鮮問題の浮上
江戸時代、徳川将軍と朝鮮国王は対馬藩主を通じて対等の礼を交わして交隣(対等外交)関係を維持していた。明治政府は、成立間もない明治元年十二月、対馬藩主宗義達(重正)に命じて、幕府から明治政府への政権交代(王政復古)を朝鮮政府に通告させた。だが、朝鮮政府は、日本の国書に「皇」や「勅」など、日本の天皇が朝鮮国王よりも上位にあることを示す字句があることを問題視※注3し、従来の外交文書の旧例に反するという理由で、国書の受理を拒否した。当時、朝鮮王国の実権を掌握していた国王の実父・大院君が攘夷鎖国主義政策を採用し、フランスに対し攘夷を成功( 丙寅洋擾)させていた。そのため、国書受理拒否には開国し開化政策をとる日本に対する反発感も存在したようだ。
明治政府は、膠着状態に陥った朝鮮問題打開のため宗家から朝鮮交渉事務を接収し、明治五年(一八七二)九月には外務大丞花房義質を釜山に派遣して、旧対馬藩が管理していた草梁倭館※注4を接収し、大日本公館と改称して外務省の管轄に移管させている。このように、朝鮮との国交をいかにして樹立するかが、明治政府にとって重要な外交課題であったのだ。
注3:冊封体制下の東アジア世界では、これらの言葉は朝鮮の宗主国である清国皇帝のみが使用できるものであった。
注4:朝鮮が日本の外交使節の接待と貿易管理のために釜山に設置した施設。ここに対馬藩から派遣された役人が詰め、通交や貿易業務に従事した。