人々を蝕み、社会を堕落させるアヘンをめぐって勃発したイギリスと清国との二つの戦いは欧米列強の本格的な東アジア進出を招く発端となった。その背景と推移を見ていく。
文=山崎雅弘(歴史群像2018年2月号)
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林則徐はアヘン全面禁止の方針に基づき、大量のアヘンを廃棄した。写真は押収されたアヘン吸引用のパイプを焼却しているところ。
清国没落の発端となった対英戦争
今から二一年前の一九九七年六月三十日から七月一日へと日付が切り替わる頃、中国大陸の南部に位置する香港(ホンコン)島のコンベンション・センターでは、イギリス政府から中華人民共和国政府への、香港(香港島、半島南端、新界の三地域から成る旧イギリス統治地域)の主権移譲式典が執り行われた。
それから二年後の一九九九年十二月二十日には、香港の西約六〇キロの場所にある澳門(マカオ)でも、ポルトガルから中国政府への主権移譲が行われた。
この二つの出来事により、ヨーロッパ列強が中国大陸で獲得した植民地の歴史にピリオドが打たれたが、一五〇年以上の長きにわたったその歴史の始まりは、一八四〇年に勃発した「アヘン戦争」だった。
この戦争が引き起こされた直接の原因は、当時イギリスが清(現在の中華人民共和国、モンゴル国を含む広大な地域を支配した王朝の名、以下「清国」と表記)に輸出していた麻薬の一種アヘンをめぐる、両国間の諍いだった。清国は、大勢の自国民を堕落させ、中毒患者を廃人にした上、密輸の黙認と引き換えの賄賂で官僚機構をも腐敗させる、イギリスのアヘン輸出政策に危機感を覚え、断固とした態度でアヘンの流入を食い止めようとした。
一方、イギリスは、この戦争を機に、自国に有利な各種の条約を清国政府に受け入れさせ、各地の港湾を自由に利用して交易の規模を拡大することを目論んでいた。
それらの条約の中には、イギリス人が清国領内で犯罪を犯しても清国の警察が捜査・逮捕できない領事裁判権や、貿易品目の課税対象や税率を決定する権限(関税自主権)を清国に与えないなど、清国の主権を明白に侵害するような内容の条項も含まれていた。
つまり、十九世紀の中頃に発生したアヘン戦争は、清国から見れば、欧米列強に国の主権を段階的にむしり取られるきっかけでもあったのである。
それでは、アヘン戦争とはどのような出来事だったのか。清国とイギリスはなぜ、アヘンという麻薬をめぐって戦争を始め、両軍はどんな戦いを繰り広げたのか。
英語圏では、一八四〇年から一八四二年のアヘン戦争と、一八五六年から一八六〇年に英仏両軍が清国との間で行った「アロー戦争」を同一の文脈で捉え、前者を「第一次アヘン戦争」、後者を「第二次アヘン戦争」と表記することも少なくない。
本稿も、この分類法に従い、アヘン戦争からアロー戦争に至る大きな流れを俯瞰し、明治維新の二八年前に日本の隣国で起きた、東アジア史の重要な転機を読み解いてみたい。
廃人を生む麻薬・アヘンの清国流入
十八世紀から十九世紀初頭の清国とイギリス
満洲人(女真族)が漢民族の先代王朝(明)を倒して、十七世紀の中頃に広大な勢力圏を継承した清国は、その後も支配領域の拡張を続け、一八二〇年代には、現在の中華人民共和国が実効支配する領域に加えて、中央アジアの一部とモンゴル、台湾、ロシアの沿海州やサハリンまでをも勢力下に置いていた。
清国が最も繁栄したのは、康煕帝(在位一六六一~一七二二年)、雍正帝(同一七二二~一七三五年)、乾隆帝(同一七三五~一七九五年)の三代の皇帝が君臨した時代で、農地の開拓による農業の発展と税制改革によって、人口も急激に増加した。ある統計によれば、乾隆帝時代の一七四一年には約一億四〇〇〇万人だった清国の人口が、五〇年後の一七九一年には倍以上の三億人に増大したという。
農耕が可能な土地の開拓が一段落すると、人口の過剰による経済成長の行き詰まりと、腐敗官僚の跋扈によって、国民の生活レベル向上は頭打ちとなった。だがそれでも、食料や衣類、生活用品などの必要物資については、自給自足が可能な環境が維持されていた。
一七九六年には、仏教系の新興宗教団体である白蓮教が、生活に不満を抱く貧しい農民を扇動して「白蓮教の乱」と呼ばれる暴動を各地で引き起こしたが、その標的は地元の富裕層や腐敗した役人の邸宅であり、清国の体制を揺るがす規模には発展しなかった。
一方、一七〇七年にスコットランドとイングランドの合同で誕生した大ブリテン王国(以下イギリス、英国と表記)は、北米大陸やインドでのライバル国フランスとの植民地争奪戦や、北米植民地の英国からの独立戦争(一七七五~八三年)を戦う一方、国内では他国に先駆けて産業革命による経済的発展を成し遂げ、国力が飛躍的に増大していた。
イギリス国民の生活レベル向上により、嗜好品である茶の消費量も著しく増えたが、十八世紀後半から十九世紀前半にかけて、茶葉の買い付けを行える事実上唯一の貿易相手国が、清国だった。インド東部やスリランカ(セイロン)で紅茶の葉が大規模に生産されるようになるのは、両地域の支配者となるイギリスが栽培を始める十九世紀後半のことで、この頃にはまだアッサムもダージリンも本格的な茶の産地ではなかったからである。
一六三七年に始まった清国とイギリスの貿易は、十八世紀に入ると物品の量と品目が拡大し、ポルトガル、スペイン、オランダ、フランスなどもイギリスと競う形で清国に貿易船を差し向けていた。だが、清国の乾隆帝は一七五七年、ヨーロッパ諸国との貿易を行う港湾を、華南の広州だけに限定する勅令を出し、一八四二年にアヘン戦争が終わるまでの間、清英貿易の規模はきわめて限定された範囲内に抑えられていた。
